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【節約】生活費を下げるなら都内近郊に住むべき理由

  • 2018年10月29日
  • 2020年3月22日
  • 住まい
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都内と地方、住むならどっち?という議論をネット上ではよく見かけます。

金銭的な制約がなく、どちらか一方を気に入っているというのであれば好きなように都市部でも地方でも好きな方へ住めばよいかと思います。

しかし「節約」という側面で見た場合には、個人的には都内近郊をオススメします。
それは、都心と地方、どちらに寄り過ぎても収入や支出の面で不都合が生じるからです。

 

こんにちは、管理人のくたです。
今回は住む場所についての考え方です。

 

都心に住むと生活費(固定費)が高くなる

東京や大阪といった都心部に住んでいる場合、居住費が他の地域に住んでいるよりもかなり高くなります。
都心であればある程金額が跳ね上がっていきます。

無理をして中心部に住むという選択をした場合、賃貸であれば賃料、戸建や分譲マンションであればローンの返済という形でかなりの支出を強いられます。
収支のバランスをしっかり考えないと、それこそ家賃のために働いているような状態にすらなりかねません。

 

その状態が続くと肉体的にも精神的にも厳しく、ただ「仕事をして家に寝に帰る」疲弊する未来がリアルに想像できるのではないでしょうか。
(もちろん優秀な方は収入を上げていくことができるので、その限りではないでしょうが。)

また、住む場所によっては日用品を売っている店が少なく割高な地域もあります。
この辺はそのような地域に住んだことがある方や、今現在そういった地域に住んでいる方は実感していることでしょう。

 

実は地方に住んでも生活が楽とは限らない

では逆に地方に住めば生活は楽なのか?
答えはノーです。

都心とは逆に、地方に住んだ場合には居住費などはかなり割安になります。
しかし、給与面が都心に比べて低くなりがちです。

東京でいえばアルバイトの最低時給が985円(発行年月日:平成30年10月1日)となっていますが、これが埼玉だと898円、栃木826円、福島で772円、岩手で762円と東京から離れていくにしたがって最低時給が下がっていく傾向にあります。

※今現在(2019年)は全体的に上昇しています。

 

くた
2020年現在は1,000円を超えました。東京労働局の発表で正確には1,013円ですね。

逆に地方ではどうでしょうか。

厚生労働省の発表によると地域別では青森や沖縄など約10県ほどが最低賃金が790円です。(令和元年度)

 

実際にその地域に住んでいる方は実感しているかもしれませんね。
地方は仕事自体も選択肢が少なく、収入も低い場合が数多くあります。

折角節約を頑張っても、そもそもの収入が少ないのでは頑張り甲斐が無いと私は思うのですが、いかがでしょうか。

 

また、移動手段として車が必須だったりします。
大人であれば1人に1台というのが当たり前になるので、日々の車の維持費や税金等で居住費が安くなる分が帳消しになってしまいます。

さらに、日用品や食料品のような日々購入する物に関しても、都内と比べて劇的に安いということも特にありません。場合によっては流通コストが掛かってくるのでむしろ割高な場合もあります。

 

都内にすぐ出る事の出来る都内近郊という選択肢

上記のように、住む場所は都心すぎても地方過ぎてもお金がかかるのです。
そこで私は都内近郊に住むという選択肢を提案します。

 

都内近郊であれば地方ほどではないものの、割安な賃貸物件や中古住宅等があり、都内と比べればそこそこ割安な住まいを見つける事ができます。
物件選びさえ間違えなければ、利便性と値段の安さを両立することは可能なのです。

上記の様な物件であれば、若干の不便はあるものの車が必須というわけでもありません。
移動は電車等の公共機関でなんとかなるでしょう。

 

収入面もそうです。多少は離れてはいても都心部へ働きに出ることが可能です。
それにより地方で働くよりも高い収入が期待できます。

いかがでしょうか。
今まで紹介したように都内近郊という選択肢は都内と地方の良い面をいいとこどり出来る選択肢なのです。

 

もしあなたが「今の生活が苦しい」「もっと節約ができたらいいのに」といった思いがあるのであればまず住まいを見直してみてはいかがでしょうか。